NISA（新NISA含む）で投資しているときに「リーマンショック級の暴落（たとえば株価が一気に30〜50％下落）」が起こったらどう対応すべきか──これは多くの投資家にとって非常に重要なテーマです。以下では、具体的な対応方針を上げていきます。
リーマンショック時の下落
2008年のリーマンショックでは、S&P500が約57％下落しました。
しかしその後、4年で回復し、10年後には4倍超になったのが米国株市場です
2008年のリーマンショックから17年後の2025年には、S＆P500は6,000ポイントと、10倍になっている。
暴落は「想定すべきリスク」
株式市場は10〜20年の間に1回〜2回は大幅な暴落を経験します。代表的な例としては：
- 2000年：ITバブル崩壊（NASDAQは約80％下落）
- 2008年：リーマンショック（S&P500はピーク比▲57％）
- 2020年：コロナショック（S&P500は1ヶ月で▲33％）
これらは「異常」ではなく、「周期的に起こること」として認識しておくのが健全です。
リーマンショック後の回復と成長
- 2007年10月：S&P500最高値
- 2009年3月：底値（▲57％）
- 2011年：高値回復（4年で元に戻る）
- 2024年：リーマン後の高値比で約10倍（インデックス連動ETFなど）
つまり、「下落 → 回復 → 成長」という道筋は、長期スパンでは過去に何度も証明されています。
暴落時に備える「生活防衛資金」
5年分の生活資金を現金で保有する
なぜなら、暴落が起きたときに：
- 焦って資産を売却しなくて済む
- 株価が戻るまで保有を続けられる
- 逆に暴落時に買い増しする余力さえ持てる
この「余裕」が投資リターンを大きく左右します。
補足
もし投資資産の一部が配当株・高配当ETFであれば、「株価が下がっても配当が続く」ため、さらに安心して保有を継続できます。
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